葬儀を家族だけで行いたい、あるいは遠方であるなどの理由で、会社関係者の参列を辞退したい場合、その伝え方には慎重な言葉選びが求められます。角を立てずに辞退の意思を伝えるポイントは「故人の遺志」や「家族の総意」であることを強調することです。連絡の際「誠に勝手ながら、故人の強い希望により、近親者のみの家族葬で執り行わせていただくことになりました。つきましては、ご弔問やご香典、ご供花などの儀は、お気持ちだけ頂戴し、一律に辞退申し上げます」と伝えます。このように「一律に辞退」という表現を使うことで、特定の人だけを拒んでいるのではないというニュアンスが伝わり、相手の面子を保つことができます。また、会社からの弔電だけは受け取るのか、それとも弔電すら辞退するのかも明確にします。完全に辞退したい場合は「弔電等の差し支えもご無用にお願いいたします」と付け加えます。葬儀の連絡は、単に「休む」という通告ではなく、会社との共同作業の始まりです。連絡から復帰までを円滑に進めるためには、継続的なコミュニケーションが重要になります。第一報で全てが確定することは稀ですので、葬儀の日時が決まった、斎場が変わった、四十九日の関係で1日追加で休みが必要になった、といった変化があれば、その都度速やかに上司へ伝えます。「何度も連絡して申し訳ない」と思う必要はありません。情報が更新されないことの方が、会社にとってはリスクだからです。ただし、会社側にもルールがあり、従業員の家族の不幸には必ず弔電を送るという規定がある場合は、頑なに拒むよりも「お心遣いに感謝いたします」と受け入れる方がスマートな場合もあります。参列を辞退するということは、会社の人たちに「何もしなくていい」という指示を出すことと同じです。相手は「何かしてあげたい」という善意で動こうとしているので、その善意を否定するのではなく、感謝しつつ辞退する姿勢が大切です。また、辞退の連絡をしたとしても、後から個人的に香典を渡そうとする上司や同僚がいるかもしれません。その場合は、その場の状況を見て、一度はお断りしつつも、相手の強い厚意であれば「ありがとうございます。仏前にお供えさせていただきます」と受け取る柔軟さも必要です。礼儀を尽くした辞退は、かえって相手に対する敬意を示すことにもなります。